実体験で教える！育休中の手取り減少からの段階別対策と優先順位決定

育休後の手取り減少、どうやって乗り越える？段階別対策と優先順位

育休明けの家計は、手取りが減って、生活費は変わらない…なんてこと、ありませんか？30代共働き夫婦の私たちも、まさにそうでした。貯金はほとんど増えず、老後資金への備えもなかなかできません。今回は、そんな状況を乗り越えるための段階別対策と、優先順位の付け方を実体験を交えてお伝えします。特に、よく言われる対策だけでは不十分な点についても深掘りしていきます。

ステップ１：現状把握から始める。何にいくら使っているか？

家計管理というと、なんだか難しそう…と感じる方もいるかもしれません。でも、まずは現状を知ることから始めましょう。手取り収入と毎月の支出を把握します。家計簿アプリやエクセルを使うのも良いですが、まずはレシートをまとめてみるだけでも、意外な発見があるはずです。例えば、毎月何杯もコンビニでコーヒーを買っている、なんてこと、ありませんか？私たちもそうでした。毎日の小さな出費が、意外と大きな金額になっていることに気づいたのです。

ステップ２：生活防衛資金の確認。いくらあれば安心？

生活防衛資金とは、万が一の事態に備えるための資金です。一般的には、年間の生活費の6ヶ月分が目安と言われています。例えば、毎月の生活費が30万円の場合、生活防衛資金は180万円が必要になります。しかし、40代夫婦で共働き、という状況を考えると、もう少し余裕を持たせた方が安心です。失業や病気など、予期せぬ事態に備えて、少なくとも半年分、できれば1年分の生活費を用意しておきましょう。貯金が少ない場合は、固定費の見直しを優先して、少しずつ生活防衛資金を積み立てていくのがおすすめです。

ステップ３：固定費の見直し。どこを削れば効果的？

固定費の見直しは、家計を改善するための第一歩です。通信費、保険料、住宅ローン、光熱費など、毎月必ずかかる費用をチェックしましょう。格安SIMへの切り替えや、保険の見直しは、比較的簡単にできる対策です。住宅ローンは、借り換えを検討するのも有効です。光熱費は、節約を意識するだけでも効果があります。私たちの場合、通信費を月1万円、保険料を5千円見直すことができました。小さな金額かもしれませんが、積み重なれば大きな節約になります。

ステップ４：iDeCo、NISA、ふるさと納税。どれを優先すべき？

iDeCo、NISA、ふるさと納税は、節税対策として有効な手段です。iDeCoは、掛け金が全額所得控除になるため、節税効果が高いですが、原則60歳まで引き出せません。NISAは、非課税で投資できる制度ですが、年間投資額に上限があります。ふるさと納税は、寄付額に応じてポイントが還元される制度です。どれを優先するかは、個人の状況によって異なります。例えば、iDeCoは、老後資金を確実に貯めたい人におすすめです。NISAは、積極的に投資して資産を増やしたい人におすすめです。ふるさと納税は、節税しながら応援したい自治体を支援したい人におすすめです。ただし、NISAは、元本割れのリスクがあることを理解しておく必要があります。特に、投資初心者の方は、少額から始めるようにしましょう。

ステップ５：保険の見直し。本当に必要な保障は？

保険は、万が一の事態に備えるためのものですが、保障内容が過剰だと、保険料が無駄になってしまうことがあります。保険の見直しは、家族構成やライフプランに合わせて行うようにしましょう。例えば、子供が独立した後は、教育費用の保障は不要になります。また、住宅ローンが完済した後は、生命保険の保障額を減らすことも可能です。保険の見直しは、専門家のアドバイスを受けるのがおすすめです。ただし、保険会社によっては、自社の商品を優先して勧めてくることもあるので、複数の会社から見積もりを取って比較検討するようにしましょう。

実は、よく言われる対策だけでは老後資金は足りない？

「生活費を削れば良い」「節約すれば良い」と簡単に言われますが、本当にそうでしょうか？物価上昇や年金の受給額など、考慮すべき点はたくさんあります。例えば、物価上昇率を考慮すると、20年後の生活費は現在の1.5倍になっている可能性があります。また、年金の受給額は、将来の制度改正によって減額される可能性もあります。これらの要素を考慮すると、必要な老後資金は、単純計算で考えても1000万円を超えます。だからこそ、生活防衛資金の確保と、iDeCoやNISAを活用した資産形成を並行して行う必要があるのです。

まとめ：今日からできる小さな一歩

老後資金への備えは、一朝一夕にできるものではありません。しかし、今日からできる小さな一歩を踏み出すことで、少しずつ未来への安心を手に入れることができます。まずは、家計簿をつけ始める、あるいはレシートをまとめてみることから始めてみましょう。そして、無理のない範囲で、固定費の見直しや節約に取り組んでみましょう。未来は、今日からの積み重ねで変わります。

よくある質問

Q. 育休中の手取りが減る割合はどのくらいですか？

育休給付金と元の給与を合わせても、手取りは20〜30%程度減ることが多いです。

Q. 手取り減少への対策は、何を優先すれば良いですか？

固定費の見直しと、育休給付金の受給額の確認を優先しましょう。

Q. 育休後の収入回復のために、何ができるでしょうか？

スキルアップや資格取得で市場価値を高め、復帰支援制度を活用しましょう。

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